日本きくらげ株式会社が
目指すもの

「日本きくらげ」は、最新のIT技術を活用した栽培から物流までの品質管理に基づく「日本きくらげ」品質で、無農薬で栽培した食材として、「日本きくらげ」をいつでも安心して皆様に食べて頂ける日本の食材にします。
「日本きくらげ」は、料理では多くの食材とコラボレーションしながら栄養をプラスします。また、食感と美味しさで料理を引き立てます。「日本きくらげ」が健康で健やかな生活のお役に立てることを目指します。
当社は、ITの活用で年間通して「日本きくらげ」を栽培し、日本の零細農業に安定と更なる可能性を提供します。
農業の参入障壁に挑戦する職業・仕組みづくりを目指します。

代表取締役ご挨拶

日本きくらげ株式会社
代表取締役　金山　和太郎

今回、株主総会後の2022年度６月の新取締役会にて日本きくらげ株式会社の第四代代表取締役に選任されました金山和太郎と申します。

私は社会に出て紙の大手企業日本製紙株式会社のグループ会社に入り営業、開発畑で多くの経験をさせて頂き、社内で異業種である農業分野（植物工場）に取組みました。

退職後に栽培ベンチャー企業を立ち上げましたが、残念な事にこの事業分野は規模メリットが全ての業界で有りましたことから、追加資金投入が出来なかった為、事業継続を断念しその農業会社を精算しました。

それらの経験から、この日本きくらげ栽培事業に出会い、日本の農業システムへの参入にはこの事業モデルが農業変革のキッカケになるのではとの思いから、２年前に本事業への参加を決め、顧問→取締役（研究・開発担当）を経て現在に至りました。

今回この様な立場になる事は、私へのご期待と認識し、お引き受けする事としました。微力ながら私の最後の社会へのご奉仕との思いで、日本の農業のイノベーションに取り組んで参ります。

前代表者は、多くの農業を目指す方々を巻き込み全国へこの日本きくらげ栽培事業の拡大に奔走されて来られましたが、私をそのきくらげ栽培事業の持てるポテンシャルを更に掘り下げてより安定（通年農業）した収益性の高いビジネスモデルで有る事を 実践して参りたいと思っています。

先ずは、一昨年前から棚上げになっていましたプラスアルファサプリシリーズを早期に研究・開発し販売を致します。
第一弾として、ビタミンD&食物繊維（免疫力増進と便秘の解消を目的とした日本きくらげをベースとした100％天然由来）のサプリメントを発売し、更に第二弾、第三弾の発売も予定しております。
前代表者と共に、日本全体に広がるチーム日本きくらげの各ファーム様の収益アップを目標に、ミニマム６次産業化の実現、栽培だけでは無く、加工や販売のノウハウを提供し、活性化を促進します。

今回のご挨拶の最後になりますが、今後とも日本の農業を出入りし易い職業にし、安定した職業にする取組も加速して参ります。
これからも、新経営陣にて、国産きくらげの地位向上と日本農業のイノベーションに取り組んで参りますので、皆様の変わらぬご支援とご協力を心よりお願いするものです。

代表取締役　金山　和太郎

創業のきっかけ

全ては、富士山の麓で国産のきくらげを、10年以上前から無農薬で丁寧に育てていた農家との出会いから始まりました。 そのきくらげに接し、見て、食べて、大きな衝撃を感じずにはいられませんでした。

日本においても古来から食べられていた「きくらげ」を、日本の食の素材として再認識しました。

安心して美味しく食べられる様に無農薬で丁寧に栽培し、更に改良を加え、キクラゲではなく「きくらげ」として日本の食材にし「日本きくらげ」 として認識して頂きたい。 そして、多くの日本の料理に使って貰えるように出来たらと考えています。 また、多くの皆様にもその違いを、感動を味わって頂きたい。 また、この「日本きくらげ」はたくさんの栄養価を持っています。皆様に食べて頂き、健康になって頂き、人生を健康に元気で長生きをして頂けたらとも思っています。

また、日本の農業については、政府は様々な呼びかけで農業への参加や必要性を呼びかけていますが、実際には資金の少ない個人での新規の参入は難しいと感じています。 全く、新規で零細の農家を目指せる仕組みがありません。 私どもはIoT技術＆クラウドソリューションの導入とパッケージ化された栽培システムを構築し、その障害を取り除き、農業経験がない方でも、何処でも気軽に農業への参入を可能にしたいと思っています。

そして、私どもは、この「日本きくらげ」を、IoT技術とクラウドの活用で、栽培、流通、加工、販売をスムーズに出来るようにと考えました。

小規模な農家を日本きくらげネットワークで連携し、簡単に6次産業への参加・構築が出来る仕組みを提供します。 安心して農業に取り組める仕組みを提供します。無農薬で丁寧に育てた「日本きくらげ」を、地産地消の農産物として、一年を通して、地域の食卓に、日本料理の素材として提供します。